トイレのつまり、突然の水漏れ。パニック状態でスマートフォンを手に取り、「水道修理 〇〇市」と検索すると、検索結果の上位には「地域密着」「〇〇市なら最短10分！」といった、安心感を誘う言葉を掲げた業者の広告がずらりと並びます。目黒区はトイレつまりに漏水した排水口交換すると地元の業者なら、何かあっても安心だろう。そう考えて電話をかける人は少なくありません。しかし、その電話の先にいるのは、本当にあなたの街の水道屋さんなのでしょうか。近年、水道修理業界で問題となっているのが、全国規模で展開する「インターネット仲介業者」を介したトラブルです。一見、地域密着を装いながら、その実態は全く異なるという、新しい形の落とし穴について、私たちは知っておく必要があります。 これらの仲介業者のビジネスモデルは、こうです。まず、彼らは巧みなウェブマーケティング技術を駆使し、日本全国のあらゆる地域名と「水道修理」というキーワードを組み合わせた広告やウェブサイトを大量に作成します。これにより、利用者がどの地域名で検索しても、自社のサイトが検索結果の上位に表示されるようにするのです。配管専門チームが貝塚の業者へ依頼した、利用者から修理依頼の電話が入ると、その情報を自社で抱えるコールセンターで一括して受け付け、あらかじめ提携している全国各地の下請け業者や、個人で活動している職人に仕事を斡旋します。つまり、あなたが電話で話している相手は、水道修理のプロではなく、あくまで電話受付のオペレーターに過ぎないのです。 この仕組みの何が問題なのでしょうか。最大の問題点は、料金体系が不透明になりがちで、高額請求に繋がりやすいという点です。利用者から受けた修理代金の中から、仲介業者は20%から40%といった高額な「紹介手数料（マージン）」を差し引きます。そのため、実際に現場で作業を行う下請け業者は、そのマージン分を上乗せした金額を利用者に請求しなければ、十分な利益を確保することができません。結果として、本来であれば地域の水道屋さんに直接頼めばもっと安く済んだはずの修理が、仲介業者を一枚挟むだけで、不必要に高額になってしまうのです。 さらに、実際に作業に来る下請け業者の技術力や質が担保されていない、という問題もあります。仲介業者は、より多くの仕事をさばくために、提携する職人の数を増やすことを優先しがちで、その技術レベルや人柄までを厳しく審査しているとは限りません。その結果、経験の浅い作業員が派遣されてきて修理に手間取ったり、ずさんな作業で後からトラブルが再発したり、あるいは過剰な修理を提案して高額な契約を結ばせようとしたりするケースも後を絶ちません。そして、もし後からトラブルが再発してクレームを入れようとしても、電話口の仲介業者は「私たちはあくまで紹介しただけ。実際の作業は下請け業者の責任です」と逃げ、下請け業者とは連絡が取れない、といった最悪の事態に陥ることもあります。 では、私たちはどうすれば、こうした見せかけの「地元業者」を見分けることができるのでしょうか。一つの有効な方法は、ウェブサイトに記載されている「会社概要」を詳しく確認することです。もし、会社の所在地があなたの街から遠く離れた都市部（特に東京や大阪など）になっていたら、それは仲介業者である可能性が非常に高いと言えます。また、Googleマップなどでその住所を検索し、実際に水道業者らしい事務所や店舗が存在するのかを確認するのも良い方法です。本当の地域密着店であれば、その街に根差した確かな実体があるはずです。突然の水のトラブルに見舞われた時こそ、広告のうたい文句に惑わされず、その業者の「正体」を冷静に見極める視点を持つこと。それが、新しい時代の消費者として、私たちに求められる自己防衛術なのです。